サステナビリティに関する情報発信の全体像と方針

サステナビリティに関する情報発信の全体像と方針

ステークホルダーの皆さまに当社グループのサステナビリティの取組みをご理解いただくため、以下のツールを用いて情報発信しています。

  • 「統合レポート2021」は、株主・投資家などのステークホルダーの皆さまに、経営理念やパーパス(存在意義)実現に向けた当社の戦略や具体的な取組みなどをご理解いただくために作成しています。
    編集にあたっては「国際統合報告フレームワーク*1」および「価値協創ガイダンス*2」を参照し、価値創造プロセスを用いて活用する資本、ビジネスモデル、ステークホルダーに提供する価値をわかりやすく解説しています。
    また、保険業法第271条の25および同施行規則第210条の10の2に基づいて作成したディスクロージャー資料も兼ねています。
    1. Value Reporting Foundationが提供している企業の短・中・長期の価値創造ストーリーを伝える国際的な企業報告フレームワーク
    2. 経済産業省がとりまとめた、企業と投資家が情報開示や対話を通じて互いの理解を深め、価値協創に向けた行動を促すことを目的としたガイダンス
  • 「サステナビリティレポート2021」およびホームページ「サステナビリティ」は、当社グループのSDGs経営やサステナビリティの方針・戦略、活動進捗を報告し、取組みを継続的に向上させるためのコミュニケーション・ツールです。
  • 「SDGsブックレット」は、当社グループのサステナビリティの取組みの一部をわかりやすく簡潔に紹介しています。

「サステナビリティレポート2021」の特徴

「サステナビリティレポート2021」の特徴は大きく以下のとおりの3点です。

  1. SOMPOのパーパス実現に向けた「SDGs経営」の取組み
    トップコミットメントでは、グループCEOの櫻田が「SOMPOのパーパス」への想いとその実現に向けたリアルデータプラットフォーム(RDP)や新中期経営計画について述べています。新中期経営計画では、「SDGs経営」を新たに経営基盤として位置付けて、パーパス実現に向けた経営上の重点課題であるマテリアリティおよびその特定プロセス、マテリアリティKPIなどを掲載しています。
  2. 社会の最新動向や当社の特徴を活かした取組み
    気候変動に対する企業の具体的な行動に期待が高まっており、新中期経営計画においては気候変動への「適応」・「緩和」そして「社会のトランスフォーメーションへの貢献」を「SOMPO気候アクション」として掲げており、これらの取組みについても掲載しています。また、引き続き、TCFDのフレームワークに沿った気候変動リスク・機会、具体的な対応策等に関して定量的な開示を行っています。
    さらには、ダイバーシティ&インクルージョン、健康経営の取組み、人間尊重への取組みに加え、デジタル技術を活用した商品・サービスの提供など本業を通じた取り組みなども掲載しています。
  3. 情報開示の信頼性向上に向けた取組み
    当社は情報開示に際しさまざまな国際的ガイドラインを参考としており、本レポートは、GRI(Global Reporting Guideline)スタンダードの中核(Core)オプションに準拠して作成されています。
    また、当社では、サステナビリティに関する報告書の第三者意見の取組みが一般的ではなかった2001年度から、市民セクターの代表であるIIHOE[人と組織と地球のための国際研究所]代表者兼ソシオ・マネジメント編集発行人の川北秀人氏から「第三者意見」をいただき、継続的な取組みの向上につなげています。第三者意見を執筆いただくにあたっては、主要部門へのヒアリングも実施し、当社のサステナビリティの取組みを包括的かつ詳細に把握いただいています。また、2012年度からは温室効果ガス(GHG)の排出量について第三者機関による保証を受け、年々その対象となるグループ会社の範囲を拡大するとともに、2016年度からは欠勤による総損失日数についても保証を受け、透明性の高い情報開示に努めています。

また、以下のとおり、実績や今後の方針を掲載しています。

  • 「ESG(環境・社会・ガバナンス)情報インデックス」を設け、サステナブルな社会の実現に貢献する主な商品・サービス一覧を掲載し、また、主要ESGデータは、当社および当社の主要な連結子会社の実績を経年で比較しやすいように集計し、具体的なデータをあげて報告するよう努めています。
  • 「主な取組み」では、ステークホルダー別に構成し、社会的課題の解決に向けた具体的な活動内容を紹介しています。

報告対象組織

SOMPOホールディングス株式会社、国内外のグループ会社および財団。一部、事業会社の代理店およびそれらの全国組織の取組みを含みます。

報告対象期間

原則として2020年度(2020年4月~2021年3月)。最新の状況をお知らせする目的で直近の活動についても掲載しています。

サステナビリティレポートの公表頻度

年1回

サステナビリティレポートの公表時期

前回 2020年9月
今回 2021年9月
次回 2022年9月(予定)

情報発信にあたり参考としたガイドラインなど

●GRI(Global Reporting Initiative)スタンダード*
●ISO 26000(社会的責任の国際規格)
●SDG Compass:SDGsの企業行動指針-SDGsを企業はどう活用するか-
●環境省「環境報告ガイドライン2012年版」
●ISO 14064-1(組織における温室効果ガスの排出量及び吸収量の定量化及び報告のための仕様並びに手引)
●NSC「サステナビリティ報告ガイドライン SPI報告解説書」
●国連グローバル・コンパクトの10原則
●国連「ビジネスと人権に関する指導原則(ラギー・フレームワーク)」
●日本経団連「企業行動憲章」および「企業行動憲章」実行の手引き(第7版)
●価値協創ガイダンス

  • 「サステナビリティレポート2021」は、GRI(Global Reporting Initiative)スタンダードの中核(Core)オプションに準拠して作成されています。対照表は以下をご参照ください。

企画・編集・お問い合せ先

SOMPOホールディングス株式会社 サステナブル経営推進室
〒160-8338 東京都新宿区西新宿1-26-1
TEL:03-3349-3000(代表)

免責事項

サステナビリティに関する情報発信は、当社グループの経営方針や計画などに基づいた将来予測が含まれています。これらは記述した時点で入手できた情報に基づいて作成しているものです。したがって、実際の業績や活動計画は、将来の経営環境によって影響を受ける可能性があります。